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トランス脂肪酸が危険性により海外で規制―多く含む食品はバター等?

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トランス脂肪酸という物質が
最近話題になっています。

どういった理由から話題になっているかというと
体に害であって規制が掛けられているという
ネガティブな理由からですが、
実際のところどのような物質であるのか、
についてまとめてみることにしましょう。

 

トランス脂肪酸の危険性

トランス脂肪酸というのは言葉通り
脂肪酸の一種なのですが、
体にとってかなり有害であるとされています。

トランス脂肪酸は
悪玉コレステロールの素となる
物質であるために、
それが引き金となり免疫機能が低下し、

  • 動脈硬化
  • 心臓疾患
  • 認知症
  • アレルギー
  • アトピー

等を代表としたあらゆる病気・
体の不調に繋がると言われているのです。

 

トランス脂肪酸と海外

そんな危険性を秘めているとされる
トランス脂肪酸に対して、
海外では数年前からそれを含む食品に
規制を掛ける動きが起こり始めました。

その代表は、アメリカの食の安全を
管理をしている米食品医薬品局(FDA)です。

まず、2006年には
トランス脂肪酸の使用表示を義務付けました。

それから約7年後の2013年10月には、
一気に規制が厳しくなって
使用自体を原則禁止するようになったのです。

そして2015年6月には、
「三年以内にトランス脂肪酸の使用を全廃する」
ことを発表したのです。

すごい徹底具合ですよね。

同時にそれだけ、トランス脂肪酸に対しての
危険性を危惧しているという
事実がひしひしと伝わってきます。

※逆に健康にとても良いとされている食品です

アーモンドの栄養が美容・健康に効果あり!1日の適量は何粒?

 

日本の対応

それに対して、日本はどうなのか。

なんと、まったく動いていません(笑)

これは笑い事ではありませんが。

それはなぜなのでしょうか。

 

日本がトランス脂肪酸を禁止にしない理由

日本がトランス脂肪酸に対して
規制に踏み切らない理由というのは、
日本人の平均摂取量が少ないからです。

一日平均0.3gだと言われていて、
この摂取量であれば健康に害を与えることは
まずないだろうという判断からです。

しかしながら、ここで問題があります。

トランス脂肪酸が多く含まれている
食品というのは、もちろん限られてきます。

ただそれを知らずに毎日
摂取してしまう人がいるとしたら、
そこには大きな危険が潜んでいることになりますよね。

 

多く含む食品の代表例

トランス脂肪酸には、
大きく分けて二つの種類があります。

一つは、一部の草食動物の肉や乳に含まれる、
天然のトランス脂肪酸。

もう一つは、水素添加をすることによって
人工的に作り出したトランス脂肪酸。

危険性があるのはもちろん
前者ではなく、後者の方です。

そして現代社会において、
後者のタイプのトランス脂肪酸を
使用した食品は意外と多く出回っています。

代表的な食品は以下の通りです。

 

・油系

マーガリン、マヨネーズ等

・お菓子系

アイスクリーム、ケーキ、お菓子全般

・インスタント食品

カップ麺、焼きそば、レトルト食品等

・冷凍食品

から揚げ、コロッケ、スパゲッティ等

・ファーストフード

フライドポテト、ナゲット等

 

こうして挙げると、
その食品の幅の広さに驚かされます。

これらの食品を全く食べない
という人はまれでしょうから、
ある程度は食べていても体に有害なほどの
トランス脂肪酸摂取量にはならない、
ということです。

ただ規制が掛らないのを良いことに、
かなりの量が使用されている食品が
あったりするらしいです。

それが何なのかが
はっきりわからないのが
怖いところなのですが・・・・

噂では、どこかのフライドポテトは
かなりの量が含まれていると言われています。

ちなみに意外かも知れませんが、
実はバターには基本的に含まれていないのです。

ですから、気になる人は
パンにはマーガリンではなく
バターを塗ると良いでしょう。

もちろん、バターもカロリーが高いですから
塗り過ぎてはいけませんが。

結局、トランス脂肪酸を使用するのは

  • 長持ちをさせることができる
  • 食感をよくすることができる
  • コストを安くすることができる

等のメリットがあります。

ですから、これを禁止してしまうと
経済的に打撃を受ける
可能性があるというのも、
日本が禁止の動きに対して
足が重い裏の理由として
あるのではないかと思います。

 

懸念も含んだ結論

確かに、日本人は世界でも
もっとも長寿な人種なのですが、
もしこういう明らかに有毒な物質に対して
何も対策を取らなかったら、
将来的にはどうなるかわかりません。

少なくとも、アメリカだとか海外は
より問題意識を持って取り組んでいますし、
平均寿命で他国にどんどん抜かされていく
可能性は十分にあります。

完全禁止まではしなくとも
ある程度けん制するような動きは
見せておかないと、調子に乗る企業が
出てきてしまうので、そこは少し考えて欲しいところですね。


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